未来に託す為に必要なこと

健康思考が高まる理由は高齢化社会からなる自身の将来設計によって年々、栄養や生活習慣の見直し、有名人などの病気の告白、家族の介護や寝たきり、施設などの介護状況など様々な視点から見た自身への警鐘を鳴らすことを意味しているのです。

もちろんアンチェインジンによる美肌美白、若さを保つ事による栄養や健康を意識しての美容、運動によって得る体型維持や筋力アップによる基礎代謝の向上を目指した取り組み意識を今の方々の多くは持たれているのです。

定期的な診断など行政が一部負担してくれる取り組みから健康長寿を目指す働きかけもあり、年々平均寿命は伸びており、既に人生100年時代とも言われるようになった高齢化社会へと日本は突入しているのです。

日本の女性の半分は50歳以上となり、出生数は死亡者数を下まわり、人口が将来2050年には9515万人まで低下するとの予測が出ているのです。

また9515万人のうち更に50歳以上の方々は半数以上を占めていけば、将来的な国家運営による財政支出はどの様に変化していくのか不安視されてくるのです。

急激な経済成長に乗ってきた日本はこのままジェットコースターに乗るかの如く、労働人口減少に拍車がかかり急激な経済基軸となる働く人口と高齢者との割合に今後も開きが生じてしまうのです。

この問題として経済格差による世代交代、若い世代への継承を促して、給与所得の拡充や年収格差の穴埋めによって、安心して所帯を持てる家族形成を目指す後押しが必要であると断言出来るのです。

高齢化が今後も進み、超高齢化の社会が実現してしまう時代がすぐそこまで来ているのをわかっていながら、見てみぬ振りをしている行政機関の対応や対策をもっと周知させていき、国家が第一に掲げる人口増加戦略として何らかの措置を講じなければならないのです。

SDGsの世界規模でのエコや再利用、環境保護なども当然必要な取り組みであるが、同時に人口低下による財政基盤の再構築が必須課題であり、子育て支援や街をあげて地域家族への支援をしていく措置が必要となるのです。

また、他国からの移民誘致を推進していき、労働力の向上と共に経済を担う外国人労働者への待遇、誘致緩和や移民待遇などの拡充も絶対に見直さなければならない問題であるのです。

国債の発行額も毎年増え続ける状況は社会保障による割合、年金の負担などが多くあげられる事があり、更に予期せぬコロナウイルスの対策費の増大から原資捻出によって悪化する経済を日本は辿らなければならないのです。

年内にはワクチンが普及して接種まで至っても経済始動にどのくらいの回復が見込めるのか？

また、コロナ禍以前の経済状況に戻る保証はあるのか？など不透明な予測でしか物事の見極めが出来ないのです。

子供たちの教育も今後の日本経済を背負う為にも外せない課題であり、リモートによる教育指導が順応した環境整備、またコロナ収束からの教育方法の見直しなど時間を要する分、知識不足や学力低下となる事も懸念されるのです。

全体的な見通しを立てながらも第一に掲げなければならない問題としては、人口減少から増加に転じる分岐点を早々に改善する国策として考えるべきなのです。

まずは若い世代への格差社会を完全に撤廃しなければならない事を断言しておきたいと思います。

これから育つ若い世代に託す事、若い世代への継承を考えなければ我々世代や高齢世代の安寧もない社会となってしまうのです。

自分さえ良ければそれで良い…などの愚の考え方は絶対にあってならないのです。

若い世代に託すことが歴史を作り、未来を作る種となるのです。